東日本太平洋沖地震に関する報道の多くは、

津波による被害と、福島第1原発事故に関するもので、

地震による建物被害についてはあまりないように思います。

そんな折、先週、神奈川建築士会の既存耐震診断委員会主催の

「補強後建物の被害報告会」がありましたので、聴いてきました。

3時間の予定の報告会でしたが、途中休憩はなく、

報告をされる皆さんが、各々ハイペースでお話をされても、

30分延長になる内容の濃さでした。

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メインは、仙台市内の建築設計事務所の建築士が、

実際に現地で、被災建築物応急危険度判定をした状況を

報告してくださったので、とても具体的でよく理解できました。

恐らく、3月11日の震度としましては、

1978年の宮城県沖地震と同程度とのことですが、

長周期地震動でしたので建物への影響は小さく、

寧ろ、建物に影響を及ぼしたのは、短周期地震動であった

4月7日の余震のほうだったようです。

それ相応の具体的な建物被害の報告を聞きましたが、

阪神淡路大震災の時のような、建物倒壊により

人命を奪われるような被害は、少なかったようです。

ただ、これに安心するのではなく、今後は更なる地震対策や、

津波対策などの課題に取り組んで行くことが大切だと思いました。

今日は、再生可能な自然エネルギーについてです。

松匠創美で太陽光発電システムを導入した3年半前、

世の中では、公的補助金もなくなり、再生可能な

自然エネルギーの利用に対しての逆風が吹いていました。

そんな中でしたので、冷静に比較検討をすると、

二の足を踏んでしまうような状況でした。

それでも、広く普及することによって、市場の原理が働き

生産過程の環境負荷が削減され、コストダウンすることで、

自然エネルギー利用促進の一助となればとの思いで、

経済性は棚上げして、太陽光発電システムを導入しました。

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純粋に自分の使う電力を電力会社から購入するだけでなく、

自ら、生み出したいとの思いが強かったこともあります。

現在は、補助金が復活し、発電効率も少しずつ上って来ている

との話を耳にして、うれしく思っていたりします。

また、個人的には、6年前に市民風車ファンドへも出資しています。

出資した5基の風車は昨年度、16,500万kW

(およそ、4,550世帯分に相当する電力です)

の電力を発生しました。

まだまだ、広く理解を得られているとはいえない状況ですが、

再生可能な自然エネルギーが有効に利用されるようになる日が

近い将来、実現することを信じたいと思います。

引き続き、今日は太陽光発電システムについてのお話です。

昨日、「4,565円/月 が太陽光発電による減額分と

考えることができると思います」と書きました。

そうしますと、4,565円×12ヶ月=54,780円/年、

10年でも、547,800円のメリットしかでないことになります。

初期設備設置費用が170万円掛かっていますので、

これでは費用対効果を感じることが出来ません。

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では、一般的に「10年で導入費用の回収ができます」

と言っているのはどうしてか考えてみました。

先ずは、これも昨日書きましたが、

1.8kWの太陽光パネルによる1年間の発電量は、

2,261kWでした。この発電された電力は自己消費せずに、

買取価格が以前の倍になっていますので、全て売電するとします。

すると、2,261kW/年×48円=108,528円/年になり、

10年でおよそ1,085,280円の売上となります。

現在は、補助金が15万~25万程度下りますので、

これを補填し、お得な夜の電力を有効に利用すると、

おおむね10~12年位で回収できそうです。

電力は運ばれるうちにドンドン目減りしてしまうことを考えますと、

発電した所でそのまま使用するコトが一番効率が良いのですが、

経済性を優先して考えるのならば、発電分は売電し、

使用分は購入する方が良いとも言えます。

明日は、再生可能エネルギーについて書きたいと思います。

 

 *今回の内容は、あくまでも、個人的に利用した結果から

   推察した、ひとつの考え方です。